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2014年10月

2014年10月15日 (水)

カルマが齎す未来はどの様なものか

 

 
天界から送られてくる様々な情報の中でカルマについても我々人類に伝えてきている 


 
人には新しい種をまく自由があり、良い種を蒔けば良い実を結び悪い種を蒔けば悪い実を結ぶ。人の為に良い行いをすれば、自らも良い実を得られるし、悪い行いをすれば悪い結果が待っている。 

 
良い行為、それは良好な実を結ぶ。

良い行いをして直ぐに良い結果が出なかったとしても巡り廻って良い結果が得られる。 

 
悪い行いを続ければいくら強運の持ち主であったとしても必ず未来は暗澹たるものになってしまう。これはなにも個人だけの問題ではない。国対国の場合でも市民対国でも同じことが言える。 

 
Aという国の人たちを助けてあげたならA国の人たちと自分たちの国の関係を良くするきっかけをつくることができる。

B国を侵略した過去の歴史があれば自分たちの国とB国の関係の悪化を招来させるきっかけを作ることになる。

個人対個人でも、国対国でも、市民対国であっても民族対民族であっても因果応報の真理は働くのである。真理は神理である。

過去から必要な教訓を学ぶのは大事だが、さらに大事なことは事前に神理に従って思いやりを持って行動し無用な混乱を招かないことである。

因果応報の神理により敵対すれば相手も敵対する。友好を示せば敵対していた相手もやがて友好を示す。個人対個人も、国対国も、市民対国も民族対民族も互いに思いやりを持って行動するなら明るい未来を作る礎となる。

世界は今、いたる所で争いが次々と続いている。相手を攻め続ける行為は結局は己の首を絞める結果を招く。

いたる所で改革や革命が必要とされているが暴力による革命はすべきではないし、暴力による弾圧もすべきではない。

特に政治権力集団が市民を弾圧する行為は巡り廻って己の身に降りかかってくることに留意すべきである。

政治権力を握る者は、常に国民を守ることを信条とするなら今後も国民から守られることになる。

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2014年10月 7日 (火)

世界を支配するため中央銀行を仕組んだのは何者か

世界を我が物にせんと悪知恵をめぐらして政治家と官僚を抱きこみ中央銀行を各国に作り上げたのは誰か。それは既にに明らかにされている。

 
地球には世界の全人類全てに供給できる食料、日常生活用品、住宅を提供できる資源が存在し、実行する労働力も十分に備えている。

 
日本は言うに及ばず世界の国々も、経済的理由に因る自殺者と餓死者は大勢いる。

 
それぞれの国の為政者が善政を行うなら、その国の人々は経済的理由に因る自殺者と餓死者を出すこともなく、しかも国民は文化的生活を楽しむことができる。

 
それを妨害しているのは世界のそれぞれの国の為政者である。゛

 
経済的理由に因る自殺者と餓死者の増大を放置し続ける世界の全ての国の支配層は間もなく逮捕され、その責任を問われる時は目の前に迫っている。

 
世界の全ての国の為政者は経済的理由に因る自殺者と餓死者の増大を停止させるために、NESARA実現を待つことなく、それぞれの国の国民全てにボーナスとベーシックインカムを直ちに支給すべきである。財源は何度も述べてきたように様々に有る。

 
善良な庶民を騙し続け、世界を支配し続ける暗黒勢力は次第にその勢力を縮小し間もなく崩壊する。

 
NESARA実現前までに、経済的理由に因る自殺者と餓死者の増大を防ぐための対策を実行する努力を怠った世界の全ての為政者は必ずその責任を問われる時が訪れる。 

 
長い歴史の中で世界の全人類に苦しみを与え続けてきた暗黒勢力は自らのカルマを清算しなければならない時代が到来した。

 
当ブログは全て リンクフリー  コピーフリー

https://www.youtube.com/watch?v=yp0ZhgEYoBI
 

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2014年10月 1日 (水)

『国の借金1000兆円突破』という庶民無視の経済感覚

 

2014810日の読売新聞朝刊に国の借金1000兆円突破とあった。  

 

 

「財務省が9日発表した国の借金は6月末時点で10086281億円となり、初めて1000兆円を突破した。国民1人当たりでは約792万円の借金になる。景気低迷で税収が伸び悩む中、社会保障費が増えていることが主な理由だ。政府が借金体質から抜け出すには、増税や社会保障改革といった痛みを伴う改革に踏み切れるかがカギになる。」 

 

以上読売新聞より記事を抜粋。 

経済の本質を無視し庶民感情を踏みにじる記事と痛切に感じた。 

 

国民1人当たりでは約792万円の借金と言う。しかし、その債権者は誰かと言えば銀行であり、富裕層なのである。即ち、多くは日本国民の富裕層が日本国に金を貸しているのである。 

日本国は日本国民のものである。したがって日本全体として見ればプラスマイナス0なのである。プラスのものを持っているのは富裕層である。  

 

ゆえに金融資産を大量に抱えている富裕層に対して従来の課税に加えて新たに金融資産税を設ければよい。 

 

金融資産家の預貯金の多くは消費に使われず死に金となり経済低迷の大きな原因になっている。企業の高額な内部留保も同様である。 

 

個人及び企業の1億円を超える金融資産に対して年5%の金融資産課税を新設すべきである。 

 

金融資産に乏しい庶民に10%の消費税を押し付けることは10%まるまる掛かる大きな負担となるが、億単位の高額金融資産を所有する政治家、高額俸給を受け取っている官僚を始めとする国家公務員や地方公務員、天下りや資産家などの富裕層にとってはコンマ以下の微々たる負担でしかない。こんな不公平な課税システムは廃止すべきである。 

 

そもそも世界の中央銀行システムは不要なものである。政府紙幣も日銀紙幣も分ける必要はないものなのである。 

 

国の借金とやらの1000兆円は日銀そのものを廃し、法を改め日銀を政府内部に組み入れて二つのものを一つにすれば良いだけの話である。

 

『財政規律の遵守』は世界の富裕層を守るための言い訳にすぎないし、『ハイパーインフレ』も無制限の紙幣増刷をしなければ有り得ないことである。 

  

経済的理由に因る自殺と餓死を放置せず直ちに政府紙幣を発行し日銀紙幣に両替して老若男女を問わず1人残らず全国民に現金を支給すべきである。 

  

本来は富裕層にまで現金支給する必要はないが事務の簡略化が必要なので全国民に支給し、課税や高額俸給支給の段階で調整すべきである。

 

 

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